はじめに
こんにちは、管理人MASAです。
2024年11月、ついにアメリカ大統領選挙の結果が出ました。
勝者はドナルド・トランプ前大統領。まさかの圧勝です。
そしてこの出来事、暗号資産市場に大きなインパクトを与えました。
なんと、主要な暗号資産が軒並み30〜40％の高騰！
中でもXRP（リップル）は、たった1ヶ月で+200％近い爆上げを記録しました。
この急騰、まさに「異常」とも言える水準です。
今回は、この選挙結果がなぜ暗号資産の価格に影響を与えたのか、そしてXRPが特に急騰した理由についても触れていきたいと思います。
このブログの「10万円チャレンジ」とは？
このブログでは、管理人MASAが約10万円分の暗号資産を実際に購入し、その後の価格変動をリアルに追っていくドキュメント企画をお届けしています。
チャレンジ開始は2022年末〜2023年初頭。以下の4銘柄に分散投資しました。
・BTC（ビットコイン）
・ETH（イーサリアム）
・XRP（リップル）
・LTC（ライトコイン）
残りの日本円（約1,000円）も含め、総額101,000円でスタートしています。
「なぜ10万円ピッタリじゃないの？」と思われた方は、こちらの記事もどうぞ👇
暗号資産全体が高騰している理由
トランプ前大統領の返り咲きが市場に与えた最大の影響は、「規制緩和」への期待です。
彼は再選に向けての選挙戦で、暗号資産業界に対して好意的な姿勢をたびたび見せており、「自由な市場の確保」や「イノベーション支援」を強調してきました。
現政権下で厳しくなっていた暗号資産関連の規制が緩和されるとの見方が広がったことで、投資家のマインドが一気に強気へ傾いたのです。
また、インフレ懸念の再燃や、金利政策への期待感もあり、リスク資産への資金流入が活発になっているのも一因でしょう。
なぜ、XRPだけがこんなにも⁉︎
今月は主要な暗号資産が軒並み高騰したなかで、XRP（リップル）だけが異様なほどに伸びたのが目立ちました。
管理人の保有銘柄の先月末と今月末の比較でも+196%もの高騰です。
なぜXRPだけここまで上がったのでしょうか？
一番の要因は、Ripple社（XRPを発行・開発している企業）がアメリカの企業であること。
そしてそのRipple社が、これまで米国の規制当局（SEC）と長く激しい訴訟合戦を続けてきた、という背景が大きく関わっています。
他の暗号資産と比較してみましょう。
・ビットコイン（BTC）やライトコイン（LTC）は、発行主体がなく分散型。
・イーサリアム（ETH）は、運営団体がスイスにある非営利財団。
・XRPはアメリカ企業が発行しており、規制の影響を強く受ける構造。
今回、トランプ前大統領が大統領選で圧勝したことで、「トランプ政権なら規制が緩和されるのでは？」という期待がRipple社を取り巻く環境にも大きく作用したのです。
つまり、
XRPだけが“米国の政治”と密接に関係している銘柄だった
という事実が、今回の200%近い爆騰の背景にあると言えそうです。
現在の保有状況と損益（2024年11月30日時点）
| 銘柄 | 保有数 | 評価額 |
|---|---|---|
| BTC（ビットコイン） | 0.0110 | 155,887円 |
| ETH（イーサリアム） | 0.157142（うち当初分 0.1510） | 85,148円（うち当初分 81,819円） |
| XRP（リップル） | 697.00（うち当初分 526.00） | 194,073円（うち当初分 146,459円） |
| LTC（ライトコイン） | 2.6883 | 39,936円 |
| 日本円（残金） | ー | 997円 |
合計：476,041円
当初分のみの合計：425,098円（損益 +324,098円／+320.8%）
NEW ステーキング報酬（2024年10月分）で0.000346ETH増
まさに暗号資産バブルの再来か？
チャレンジ開始からわずか2年弱で+320％超えという驚異の成績となりました。
個別に見ると、BTCが6倍バガー、ETHが3倍バガー、XRPが5倍バガー達成となっています。
これが暗号資産の醍醐味。
実録チャレンジ、今後も目が離せません！
※このチャレンジは2022年年末から2023年年始にかけて当初分として四銘柄をそれぞれ約25,000円分（0.011BTC、0.151ETH、526XRP、2.6883LTC）購入と調整分の日本円約1,000円の101,000円でスタートしています。
■関連リンク
▶︎ SBIグローバルアセットマネジメント（4765）（旧モーニングスター）の最新株価はこちら（Yahoo!ファイナンス）
▶︎ SBIグローバルアセットマネジメントの株主優待情報はこちら（公式サイト）
▶︎ 暗号資産の取り扱いに関する注意点はこちら（金融庁）
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